大原孝治は大手と支店同士の局地戦で戦う

ドン・キホーテホールディングスの代表取締役社長である大原孝治は、各地域におけるドン・キホーテの店舗について大手の支店同士の局地戦であるとの考えを持っています。競合他社との価格競争は地域ごとに行われているもので、同じ地域でドン・キホーテよりも安く売られているものが見つかれば、すぐに価格を修正することで対抗し、また他店で目玉商品として扱われている商品がドン・キホーテにない場合には即座に仕入れを行うなどの対応を行うものです。

こうした地域ごとの戦いにおいて重要となるのが、大原孝治が提唱している個店主義という店舗の運営方法です。個店主義では各店舗が独自の裁量によって仕入れを行ったり商品構成を変更することが可能となっています。ですから、周辺地域を見回っている際に価格競争で負けている商品があれば即座に修正が可能で、その決定には本部は一切関わりません。一般的な大手小売りチェーンでは、取扱商品については本部の指示を受けるか、あるいは本部からの承認を得る必要があります。さらに価格設定についても本部が決めたものに店舗が従っている状態です。この結果、店舗ですぐに対応ができるドン・キホーテの動きは常に早さで優り、店舗から本部へと問い合わせを行って必要な手続きを終えるまで商品構成や価格変更が出来ない競合他社の動きは遅れることになります。

こうした意思決定の早い組織づくりこそが、大原孝治が求めている局地戦での強さということなのです。